和暦から西暦の1か月一覧｜明治6年以後・部分改元月対応

使い方

1. 明治・大正・昭和・平成・令和から元号を選びます。
2. 元号年（元年は1）と月を入力して計算します。
3. 表示日数、最初・最後の日、部分月注記、確認状態を確認します。

計算式・考え方

元号年＋offsetで候補西暦年を作り、その月の全日から選択元号の開始日〜終了日に属する日だけを保持します。0行なら拒否します。

注意事項

• 明治6年以後の近現代5元号専用です。旧暦・歴史元号は対象外です。部分改元月は選択元号に属する日だけを表示し、将来の令和日は仮定換算です。
• 元号・元号年・月を入力すると、その元号の有効区間に属する日だけを表示します。大正元年7月は30日と31日の2行、昭和元年12月は25日から31日の7行、昭和64年1月は1日から7日の7行です。前後の別元号の日を混ぜず、除外した範囲を注記します。
• 元号年へoffsetを足しただけでは部分月を判定できません。大正元年6月は西暦1912年6月でも大正開始前なので0行となり、成功した空表ではなく3入力の組合せエラーにします。平成31年5月や令和元年4月も別元号へ補正せず、元の資料を見直せるようfail closedで停止します。
• 元号境界は年だけで判断しません。1912年7月30日、1926年12月25日、1989年1月8日、2019年5月1日を日単位で照合します。元号の最初の年は元年と表示し、月途中で改元した表では境界前後を別の行として残します。年offsetだけの近似や、選択元号に合わない日を別元号へ置換する処理は行いません。
• 月の日数は正規グレゴリオ暦で求めます。4で割り切れる年を原則として閏年とし、100で割り切れる年は平年、400でも割り切れる年は閏年です。そのため1900年2月は28日、2000年2月は29日です。存在しない月や日を翌月へ丸めず、入力範囲外は表を作らずにエラーとして返します。曖昧な補正で続行せず、fail closedで停止します。
• 確認済み範囲は固定datasetの2026年7月17日までです。翌日以後は、同日時点の令和が継続する場合という仮定換算を各行へ表示します。1つの表に確認済み行と仮定行が混在する場合もあるため、表全体の色だけでなく確認状態列の文言を確認してください。端末時計を使って確認済み範囲を自動延長しません。
• 対応下限を1873年1月1日としたのは、この日以後に正規グレゴリオ暦の月日と近現代和暦の月日を同日として安全に扱えるためです。明治5年以前の日本の旧暦、閏月、歴史元号、南北朝期の二元号、ユリウス暦は、別の公式datasetと専用engineが必要です。このページは593年以後の歴史暦完全版を再現しません。
• 表は日付または月番号の昇順で固定し、列見出し付きTSVとしてコピーできます。コピー後に表計算ソフトへ貼る場合も、入力条件、確認日、仮定行の有無を一緒に保存してください。結果は日常の読み替えや資料整理の確認補助であり、戸籍、登記、契約、法的期限、公文書の正式表記を確定するものではありません。
• 公的一次資料の確認先（scheme-less表記）は www.ndl.go.jp/koyomi/chapter1/s2.html 、www.ndl.go.jp/koyomi/chapter1/s3.html 、www.archives.go.jp/ayumi/kobetsu/m45_1912_01.html 、www.digital.archives.go.jp/file/2515429 、laws.e-gov.go.jp/law/354AC0000000043 、laws.e-gov.go.jp/law/364CO0000000001 、laws.e-gov.go.jp/law/431CO0000000143 、www.digital.archives.go.jp/file/154407.html です。改暦、改元日、閏年規則、確認日は2026年7月17日に照合しました。
• 本ツールは明治6年（1873年）1月1日以後の正規グレゴリオ暦と、調査済みの近現代元号境界を使う確認補助です。旧暦・歴史元号は対象外です。2026年7月17日より後の令和日付は、同日時点の令和が継続する場合の仮定換算であり、将来の元号を確定しません。契約、登記、戸籍、法的期限では原資料と所管機関も確認してください。

よくある質問