EPS・BPS・PER・PBR・配当利回り・配当性向を計算

純利益、純資産、株式数、1株配当、株価から6つの株式指標を同じ時点基準で計算します。

入力

予想純利益

対象期間の予想純利益を入力します。赤字予想は負数です。0はPERと配当性向を定義できないため使えません。

純資産

BPSの分子に使う同一基準日の純資産を0より大きい金額で入力します。

対象株式数

EPS・BPSの分母に使う株式数を入力します。自己株式控除や期中平均・期末の選択は元資料に合わせます。

予想1株配当

株価

使い方

同一年度の純利益・配当予想、整合する純資産・株式数、株価観測時点を請求書、計画書、公表資料、商品案内など同じ基準の資料から確認します。
全社金額、実株数、1株金額をラベルの通貨・率・期間単位へそろえ、空欄を残さず入力します。
「計算する」を押し、EPS・BPSと4つの倍率・百分率を式と入力値に照らして読みます。
比較では一度に一項目だけ変え、採用した値の資料名、対象時点、税込・税抜、丸め条件を記録します。

計算式・考え方

EPS=予想純利益÷対象株式数、BPS=純資産÷対象株式数、PER=株価÷EPS、PBR=株価÷BPS、予想配当利回り=1株配当÷株価×100、予想配当性向=1株配当÷EPS×100。

注意事項

株式投資指標は、同じ対象期間・株式数基準で1株利益と1株純資産を作り、同じ観測時点の株価と配当を割り合わせる6指標です。このページは一つの計算目的に絞り、入力した金額・率・期間だけから再現できるscalar結果を返します。銘柄、学校、店舗、金融機関、交通事業者の最新値を外部から取得したり、空欄を推測で補ったりしません。
計算式は、純利益と純資産を株式数で1株当たりへ換算し、株価倍率と配当の百分率を求めます。各入力を式へ代入してから倍精度で計算し、途中値は丸めません。画面に表示するときだけ指定桁へhalf-upで整えるため、表計算ソフトや契約書が途中丸めを行う場合は最小通貨単位程度の差が生じます。
入力範囲は、純利益は赤字を負数で許可し、純資産・株式数・株価は正、1株配当は0以上とします。金額は同じ通貨、率は百分率、期間はラベルに示す年・月・日の単位へ揃えます。円、千円、百万円を混ぜると倍率が変わるので、元資料の単位を確認して必要なら入力前に換算してください。
期間と時点は、純利益と配当は同じ予想年度、純資産と株式数は開示資料で整合する基準、株価は明示した観測時点へそろえます。年額を月額として扱う、片道回数を往復日数として扱う、残存年数を発行からの年数として扱うなど、異なる時間基準を混ぜません。比較案は同じ対象期間にそろえて読みます。
0と負数の扱いは、無配は0で計算し、純利益0はPERと配当性向の分母が0になるためエラーにします。分母が0になる入力、実在しない期間、差引額が元の金額を超える組合せはエラーにします。損失や差損として負数が意味を持つ結果は符号を残し、便宜的に0へ切り上げません。
結果の読み方は、倍率や利回りは定義値にすぎず、業種差、成長性、財務リスク、配当継続性を単独では表しません。単一指標の大小だけで有利不利、安全性、適正価格、収益性を断定しません。複数案を比較するときは対象範囲、費用の含め方、観測時点を固定し、差が生じた入力項目まで戻って確認します。
税・手数料・補助の扱いは、配当利回りは税引前入力をそのまま使い、売買手数料、税、株式分割、為替、優待価値を自動調整しません。税率、課税区分、補助制度、割引条件、取扱手数料は利用者や時点で変わるため、明示した入力欄に含めた分だけ反映します。申告額、契約額、将来受取額をこの結果だけで確定しません。
更新される平均値や料金は固定していません。業績予想、純資産、株式数、配当予想、株価は更新されるため、現在値を固定せず全て入力にしています。公表資料の平均は個別ケースの標準額ではなく、対象年度、母集団、費用範囲が違えば比較できません。採用した資料名、確認日、対象期間を入力メモと一緒に保存してください。
検算では、EPS×株式数が純利益、BPS×株式数が純資産へ戻り、株価÷各1株値が対応倍率になることを確認します。正常例に加え、費用0、率0、期間の下限、赤字または差損など意味のある境界を試します。入力エラーでは計算を続けず、該当欄の単位、符号、桁数、期間条件を直してから再計算します。
一次資料との照合は、日本取引所グループ用語集のEPS・BPS・PER・PBR・株式利回りの定義を基準に行いました（確認日2026-07-13）。資料から借用するのは用語の定義と式の構造であり、本文や数値表を転載しません。時点依存値は利用者入力にして、出典年度の異なる値を自動合成しません。参照先はbuilder内の検証メタデータに保持します。
このページが扱わない範囲は、希薄化後EPS、調整後利益、自己株式の自動控除、ROE、DCF、将来株価、配当成長、銘柄比較順位は扱いません。簡易計算と正式な会計・契約・投資評価には、認識時点、日数規約、端数処理、将来キャッシュフロー、取消条件などの差があります。重要な判断では原資料と専門家の確認を優先してください。
利用上の注意として、算出値から割安・割高、買い・売り、将来収益、配当継続を断定しません。結果は入力条件を整理する補助値であり、税務申告、投資勧誘、融資承認、教育方針、出店判断、運賃商品の購入推奨を行うものではありません。異なるシナリオを保存し、前提変更への感度を確認してください。
入力条件だけによる概算です。税務、投資、融資、契約、教育、出店、購入の判断を確定せず、公式資料と正式な見積りを優先してください。

よくある質問

公表されている平均値や現在の料金を自動で入れてくれますか？

自動入力しません。適時開示、決算資料、取引所情報などから同じ基準の数値を利用者が転記します。公式資料の対象年度と費用範囲を確認し、使いたい値を入力してください。これにより、古い平均値や別条件の料金が知らないうちに混ざることを防ぎます。

結果をそのまま申告、契約、投資判断に使えますか？

そのまま確定値にはできません。同じPERでも成長率やリスクは異なり、予想値は変わるため、6指標だけで売買判断はできません。この計算は入力した前提の算術結果であり、法令、契約条件、審査、将来変動、個別事情を判定しません。重要な用途では正式資料と担当者の計算で照合してください。

別の計算機や表計算ソフトと少し違うのはなぜですか？

通貨単位、率の百分率変換、年額と月額、片道と往復、日数基準、途中丸め、費用に含める項目のいずれかが異なる可能性があります。このページは途中値を丸めず、表示時だけhalf-upにします。まず全入力と式の分母を同じ条件へそろえてください。

負の結果や100%を超える比率は誤りですか？

必ずしも誤りではありません。赤字予想ではEPS、PER、配当性向が負になり得ますが、正の利益時と同じ尺度で有利不利を比較できるとは限りません。ただし定義上意味が薄い組合せもあるため、符号を消さず、元の金額・分母・期間を再確認して説明可能な場合だけ比較に使ってください。

入力した売上、費用、利益、純資産、株数、価格、教育費、運賃、債券条件、手形条件はこの端末内だけで計算され、外部へ送信・保存されません。氏名、口座番号、証券コード、学校名、契約番号など計算に不要な情報は入力しないでください。