財務安全性を自己資本・流動・当座比率で計算

使い方

1. 同一決算日の総資産、負債、純資産、流動資産、当座資産、流動負債を、同じ対象・期間・会計方針の資料から確認します。
2. 貸借対照表の各残高を入力し、単位、期間、正負の扱いが欄の説明と一致するか確認します。
3. 「計算する」を押し、資本構成、短期支払余力、運転資本を式と入力値に照らして読み取ります。
4. 重要な利用では一項目だけ変えた慎重ケースも試し、採用した元資料、期間、単位、計算日時を記録します。

計算式・考え方

自己資本比率＝純資産÷総資産、総資産負債比率＝負債合計÷総資産、流動比率＝流動資産÷流動負債、当座比率＝当座資産÷流動負債、運転資本＝流動資産−流動負債。

注意事項

• 財務安全性比率は、同一時点の資産・負債・純資産から資本構成と短期支払余力の関係を示す複数の補助指標です。このページは指標の定義を入力欄と式へ明示し、利用者が元資料と照らして再計算できるようにしています。数値が同じでも企業、期間、会計方針、統計の対象が違えば意味は変わるため、単独の結果を格付けや結論として扱わないでください。
• 計算式は「各資本・資産・負債を同一時点の対応する総資産または流動負債で割る」を中心に組み立てています。分子と分母の向きを確認し、割合は内部では小数のまま計算して表示時だけ百分率へ直します。途中の値を先に丸めないため、手計算や表計算と末尾桁が違うときは、元値の桁数と丸め時点を確認してください。
• 入力資料は、同一企業・同一連結範囲・同一決算日の貸借対照表から全項目を取り、当座資産の科目範囲も統一します。損益計算書の金額は一定期間の流れ、貸借対照表の残高は一時点の状態です。両者を組み合わせる回転率や利益率では対象期間を揃え、残高を使う指標では可能な範囲で期首・期末平均など定義に合う平均値を使ってください。
• 0と負数の扱いは、資産と負債は非負、総資産と流動負債は正を必須とし、純資産だけは債務超過を表す負値を許可します。分母0は計算不能なので入力エラーにし、0に極端に近い分母も結果を不安定にします。一方、赤字、債務超過、支出減少など経済的に起こり得る負値は、意味が成立する欄だけ許可し、符号を消さずに表示します。
• 結果は、自己資本比率は資産に対する純資産、流動・当座比率は短期負債に対する短期資産の大きさを示します。業種、規模、成長段階、季節性、価格水準、会計基準により通常範囲は変わります。前年、予算、同業比較を行う場合も、科目の範囲と期間を揃えた比較可能なデータだけを並べ、差の原因は注記や事業内容から別途確かめます。
• 金額欄は円、千円、ドルなど任意の通貨単位を使えますが、同じページの全金額を同じ通貨・桁単位へ揃えてください。税込と税抜、連結と単体、速報と確定、実績と予算を混ぜません。この計算機は為替換算、消費税、法人税、会計方針の調整を自動では行いません。
• 入力制約は、物理的または定義上あり得ない組合せと0除算を早めに知らせるためのものです。制約を通過しても資料の転記ミス、勘定科目の分類差、決算期変更、企業結合、事業譲渡などは検出できません。エラーを避けるために仮の小額を入れるのではなく、計算できない状態として理由を記録してください。
• 式と用語は、中小企業庁『分析計数の算出方法』と米国SEC『Beginners’ Guide to Financial Statements』の貸借対照表・比率定義を参照して照合しました。公的・教育資料にも複数の定義がある指標は、このページで採用した分子、分母、平均残高、期間換算を明記しています。制度や会計基準が更新された場合は、利用時点の一次資料と提出先の定義を優先してください。
• このツールはブラウザ内で計算し、入力値をサーバーへ送信しません。表示値は一般的な倍精度浮動小数点演算による試算であり、法定帳簿、申告書、監査調書、公的統計の正式値ではありません。重要な数値は元帳や公表資料、別の計算方法でも再確認してください。
• 扱わない範囲は、資産の換金性、負債の返済期日、偶発債務、担保、信用格付け、適正水準の自動判定は扱いません。この結果だけで投資、融資、税務、会計処理、価格設定、雇用、政府支出の判断を断定しません。必要な意思決定では将来シナリオ、キャッシュフロー、契約条件、注記、専門家の確認を加えてください。
• 教育・概算用です。投資、融資、税務、会計または政策判断を断定せず、元資料と専門家の確認を優先してください。

よくある質問