住宅ローン繰上返済シミュレーション｜ボーナス併用・複数回対応

使い方

1. 借入総額と、そのうちボーナス返済へ割り当てる元金を円単位で入力します。ボーナス返済を使わない場合は0円です。
2. 元利均等または元金均等、円未満の端数処理、当初金利、変更後金利と変更回、当初の返済期間を指定します。
3. 借入年月と6か月離れた二つのボーナス月を指定します。返済年月は借入翌月を第1回として表示されます。
4. 繰上返済は「YYYY-MM,金額」を年月昇順に最大50行入力します。同じ月を複数行にすると、その月に合算して一度だけ按分します。
5. 期間短縮型または返済額軽減型を選んで計算し、先頭の要約と16列の月次返済予定表を確認します。
6. 実行前には金融機関の契約書、正式な返済予定表、手数料、最低実行額、住宅ローン控除への影響を確認します。

計算式・考え方

educational-monthly-v1では借入元金を通常返済残高とボーナス返済残高に分け、名目年利r（%）から月利i=r/1200を求め、各勘定の元金に対する利息を毎月円単位へ丸めます。元利均等の計画額は閉形式をそのまま丸めず、通常分は毎月、ボーナス分は指定月と最終回だけ支払う有界月次シミュレーションを繰り返し、満期までに完済する最小の整数円を二分探索します。A=P i/(1-(1+i)^(-n))は丸めのない毎月払いを理解するための理想式にすぎません。元金均等は残元金を残りの支払回数で割ります。同月は金利変更、残高別利息、通常返済、該当月のボーナス返済、同月繰上額の合算、直前元金残高比による按分、返済額軽減型の計画再計算の順です。各行で期首残高+利息=約定返済額+繰上返済額+期末残高を検査します。

注意事項

• この住宅ローン繰上返済シミュレーションはページ先頭で条件を入力し、完済まで最大600か月の返済予定表を端末内だけで作るcalculator-first構成です。複数回の繰上返済、ボーナス併用、途中金利変更を一つの表で確認できます。
• 期間短縮型は繰上返済前の返済計画を原則維持して完済回を早めます。返済額軽減型は当初の最終回を維持し、イベント直後の残元金と残回数から通常・ボーナス返済計画を計算し直します。金融機関の名称や取扱条件を自動判定するものではありません。
• 元利均等返済は計画上の返済額をそろえ、毎回の利息を差し引いた額を元金へ充てます。元金均等返済は元金を残回数で割るため、同じ金利条件なら序盤の返済額が大きくなりやすい方式です。最終回は残高を負にしないよう精算します。
• ボーナス返済元金は通常返済元金と別勘定で追跡します。指定した二つの月は6か月離れている必要があり、該当月までの利息を月ごとに単純加算してボーナス返済時に支払います。住宅金融支援機構が案内する期間短縮の6か月単位は同機構商品の条件であり、すべての金融機関へ一般化しません。
• 繰上返済は各月の約定返済後に元金だけへ充当する前提です。同月の複数行は合算し、実行直前の通常元金残高とボーナス元金残高の比で按分します。残高を超える金額、返済期間外、完済後のイベントは計算を停止します。
• 金利変更回では月初から変更後金利を使い、元利均等返済の計画を残回数で再設定します。変動金利商品の5年ルールや125%ルールは商品共通ではなく、このモデルでは適用しません。契約上の返済額上限や未払利息の扱いは借入先で確認してください。
• 選んだ切り捨て、四捨五入、切り上げは、各残高の月次利息、元金均等の割算、ボーナス分へ配る繰上額に適用します。円単位へ丸める段階や余りの帰属が異なれば、金融機関の返済予定表と数円以上の差が生じます。
• 本モデルは約定返済日の月次計算です。任意日の繰上返済に伴う日割利息や経過利息、休日調整、初回端数期間、事務手数料、最低繰上額、保証料返戻、団体信用生命保険などは計算しません。
• 繰上返済は将来利息を減らしやすい一方、手元資金も減ります。生活防衛資金、教育費、修繕費、老後資金を確保し、ボーナス額が減った場合にも返済を続けられるかを確認してください。利息軽減額だけで有利不利を断定しません。
• 住宅ローン控除は自動判定しません。国税庁は繰上返済後の償還期間によって控除要件へ影響する場合を説明しています。適用年、最初の返済月から最終返済月までの期間、法令の最新状態を国税庁・税務署・借入先で確認してください。
• 一次資料は住宅金融支援機構、全国銀行協会3ページ、J-FLEC掲載教材、国税庁を2026年7月17日に確認しました。各資料は方式の一般説明や個別条件を裏付けますが、当サイトの数式が全商品の契約計算式であることを示すものではありません。
• 結果要約の実返済月数、短縮月数、総利息、総返済額、繰上返済累計は、直下の月次表と同じ計算結果です。残高が0円になった行を完済回とし、正式な完済年月や実行可否は金融機関の書面を優先してください。
• 【結果直下の注意】educational-monthly-v1による教育用概算で、金融機関の契約・正式な返済予定表を再現しません。日割利息、手数料、5年ルール、125%ルール、住宅ローン控除等を自動判定しないため、契約書と借入先で確認してください。

よくある質問