時給から日給・月給・年収を勤務日数別に計算

時給から日給・月給・年収を勤務日数別に計算

時給と1日の勤務時間から日給を1円単位で四捨五入し、月の勤務日数1〜31日ごとの月給・年収換算を一覧表示します。税、社会保険、割増賃金は含めません。

入力

1時間当たりの換算元金額を0円以上1兆円以下で入力します。基本給だけか手当込みかなど、採用範囲を先に決めてください。

1日当たりの時間部分を0〜24の整数で入力します。分部分との合計は24時間以内です。

時間に足す分部分を0〜59の整数で入力します。7時間30分なら7と30です。

使い方

  1. 換算したい時給を円単位で入力し、1日の勤務時間を「時」と「分」に分けて入力します。7時間30分なら、時間欄へ7、分欄へ30を指定します。
  2. 計算すると、四捨五入済みの日給と、月の勤務日数1〜31日それぞれの月給換算・年収換算が表とグラフに並びます。
  3. 自分の想定勤務日数の行を読み、雇用条件に賞与、休業、割増賃金、控除がある場合は、その差を別資料で確認します。

計算式・考え方

勤務時間t=時間+分÷60、日給D=half-up(時給×t)、勤務日数xの月給M_x=D×x、年収Y_x=M_x×12です。xは1から31まで1日刻みです。日給を先に1円単位へ四捨五入し、その同じDを全行で使います。

注意事項

  • この時給換算表の中心は、同じ時給・同じ1日勤務時間について月の勤務日数だけを1〜31日まで動かす比較です。20日勤務だけを答える計算機と異なり、シフトが月ごとに変わる場合でも隣接する日数の差を一画面で確認できます。横軸の数値は暦上の日付ではなく、その月に実際に働くと仮定した日数です。
  • 日給は、時給に「時間+分÷60」を掛けた直後にhalf-up方式で円単位へ丸めます。たとえば時給1,250円、7時間30分なら7.5時間なので9,375円です。月給はこの9,375円へ勤務日数を掛け、未丸めの9,375.0以外の内部値から作り直しません。丸めの順序を固定することで各行の月給が表示日給×日数と一致します。
  • 時給と分数の組合せによって日給に1円未満が出る場合、日給を先に丸める方法と、月全体の未丸め額を最後に丸める方法では数円から数十円の差が生じ得ます。このページは参照計算の仕様に合わせて前者だけを実装します。給与明細が後者や分単位集計を採るときは、その規程に合わせた別計算として比較してください。
  • 年収換算は各勤務日数の月給を単純に12倍した値です。月ごとの勤務日数が一年中同じ、時給改定がない、欠勤や有給休暇の扱いが変わらないという仮定を置きます。繁忙期と閑散期で日数が違う場合は、12倍の列を確定年収と読まず、各月の勤務日数に対応する月額を12か月分足し合わせるための目安にします。
  • 表の金額は額面の単純換算で、所得税、住民税、雇用保険、健康保険、厚生年金などの社会保険を差し引きません。通勤手当、役職手当、固定残業代、食事補助などを時給へ含めるかも自動では決めません。手取りを知りたい場合は、対象月の給与明細と制度資料を用い、この結果とは分けて控除を確認する必要があります。
  • 通常の時給だけを入力する設計なので、時間外、深夜、休日の割増率や法定内・法定外の区分は扱いません。1日に複数の単価が混在する勤務、出来高払い、研修時給、休憩控除がある勤務へ一つの時給を当てはめると、実際の支給額と合いません。単一単価で働いた時間だけを切り出す用途に限定してください。
  • 最低賃金の適合は都道府県、産業、適用日、算入する賃金項目などの条件が関係するため、この換算表では判定しません。入力時給が法令上の比較対象時給と同じとも限りません。最低賃金を確認する場合は、厚生労働省や都道府県労働局の最新情報と、算入・除外する手当の範囲を別途照合してください。
  • 0時間0分と時給0円は境界例として受け付け、全行を0円で返します。一方、24時間01分は1日の上限を超えるため結果を出しません。分欄へ90を入れて自動繰上げする仕様ではなく、1時間30分は時間1・分30と入力します。入力エラーを修正して再計算すれば、以前のエラー状態を引き継がず新しい31行を生成します。
  • 月20日勤務の例では、日給9,375円なら月給187,500円、年収換算2,250,000円です。21日なら月給196,875円で、1日の差は常に表示日給9,375円になります。この差分が一定でない結果を別の計算機から得た場合は、残業、控除、月間丸め、手当など別条件が混ざっていないかを確認すると比較しやすくなります。
  • 表は見出し付きでコピーでき、表計算ソフトへ貼り付けて自分の月別勤務予定と照合できます。ただし1〜31日の全候補をそのまま給与台帳として使うものではありません。予定日数と実績日数、所定時間と実労働時間を混同せず、比較用に必要な行だけを参照し、元の時給と勤務時間も併記して検算経路を残してください。
  • 式の考え方は2026年7月16日に厚生労働省『最低賃金額以上かどうかを確認する方法』で、時間給・日給・月給と所定労働時間の換算関係を確認しました。参照元は厚生労働省ウェブサイトに掲載された同資料です。公的資料は換算関係の確認に限って用い、このページが最低賃金への適合を保証する根拠には広げません。
  • 金額上限は入力事故と過大な表示を抑えるため1兆円、時間は24時間、系列は31点に固定しています。計算量は入力値の大きさに応じて増えず、各点は同じ日給へ1〜31を掛けるだけです。非有限値、空欄、範囲外の整数、合計24時間超過を推測で補正せず、エラーとして止めるfail-closed方式です。
  • このページの使い分けは明確です。時給から勤務日数別の額面を知るなら本表、日額から時給へ戻すなら日額換算、月給から時給を求めるなら月給換算を使います。逆方向の換算結果を往復させると円単位の丸め差が残る場合があるため、元資料に直接書かれた単価を起点にし、往復一致を正しさの唯一の条件にしないでください。
  • 安全性とプライバシーのため、入力した数値と計算結果は利用者のブラウザ内だけで処理します。外部API、外部CDN、fetch、XMLHttpRequest、WebSocketへ送信せず、サーバー側で金額を保存しません。evalやnew Functionで入力文字列を実行することもありません。氏名、住所、契約番号、勤務先名など計算に不要な個人情報は入力しないでください。
  • このページは入力済み条件を算術へ当てはめる検算補助です。結果の正確さは入力値、金額の基準、率、丸めの場所と方法に左右されます。法令、税務、契約、給与明細、広告表示への適合を自動では判定しません。結果が実際の請求額、申告額、受取額、契約配分になることを保証せず、重要な判断では原資料と担当窓口、税理士など適切な専門家の確認を優先してください。
  • 入力した時給と勤務時間による額面の単純換算です。最低賃金、残業・深夜・休日割増、休憩、税、社会保険、賞与、実際の給与額を判定・保証しません。

よくある質問

月20日勤務の月給と年収はどう読みますか?

表のx=20の行を見ます。月給は四捨五入済み日給×20、年収はその月給×12で、賞与や控除は含みません。

7.5時間を入力できますか?

時間欄は整数なので、時間へ7、分へ30と入力します。分は60未満、時分合計は24時間以内です。

最低賃金や残業代も確認できますか?

できません。最低賃金の算入範囲や割増区分を判定せず、単一の入力時給による額面換算だけを行います。

手取り年収として使えますか?

使えません。税・社会保険・賞与・手当を含めないため、手取りや実支給額は給与資料で別に確認してください。

金額、率、勤務時間、丸め規則は端末内で計算され、外部へ送信・保存されません。ページを閉じれば入力内容をこのツール側で保持しません。