各月1日の西暦・和暦一覧｜明治6年以後・改元注記付き

使い方

1. 西暦年を1873〜2048で入力します。
2. 計算して1月1日〜12月1日の12行を表示します。
3. 月初の元号、月内改元注記、仮定行を確認し、必要ならTSVをコピーします。

計算式・考え方

指定年の月1〜12について各1日をJDNへ変換し、月初の元号を照合します。元号開始日が同じ月にあれば月初／月途中を区別して注記します。

注意事項

• 明治6年以後の正規グレゴリオ暦で各月1日を表示します。旧暦・歴史元号は対象外です。月途中の改元は注記し、将来の令和日は仮定換算です。
• 指定年の1月1日、2月1日から12月1日までを常に12行で表示します。月初時点の元号だけでは月内の改元を見落とすため、1912年7月30日、1926年12月25日、1989年1月8日の改元は該当月へ「月途中」と注記します。2019年5月1日は月初改元として区別します。
• 1989年の1月行は1日時点の昭和64年を表示し、同じ行に1月8日から平成という注記を置きます。2019年5月行は1日そのものが令和元年なので令和を表示します。年間予定表や資料索引へ使う場合、各月1日の元号と月内の改元注記を混同しないでください。
• 元号境界は年だけで判断しません。1912年7月30日、1926年12月25日、1989年1月8日、2019年5月1日を日単位で照合します。元号の最初の年は元年と表示し、月途中で改元した表では境界前後を別の行として残します。年offsetだけの近似や、選択元号に合わない日を別元号へ置換する処理は行いません。
• 月の日数は正規グレゴリオ暦で求めます。4で割り切れる年を原則として閏年とし、100で割り切れる年は平年、400でも割り切れる年は閏年です。そのため1900年2月は28日、2000年2月は29日です。存在しない月や日を翌月へ丸めず、入力範囲外は表を作らずにエラーとして返します。曖昧な補正で続行せず、fail closedで停止します。
• 確認済み範囲は固定datasetの2026年7月17日までです。翌日以後は、同日時点の令和が継続する場合という仮定換算を各行へ表示します。1つの表に確認済み行と仮定行が混在する場合もあるため、表全体の色だけでなく確認状態列の文言を確認してください。端末時計を使って確認済み範囲を自動延長しません。
• 対応下限を1873年1月1日としたのは、この日以後に正規グレゴリオ暦の月日と近現代和暦の月日を同日として安全に扱えるためです。明治5年以前の日本の旧暦、閏月、歴史元号、南北朝期の二元号、ユリウス暦は、別の公式datasetと専用engineが必要です。このページは593年以後の歴史暦完全版を再現しません。
• 表は日付または月番号の昇順で固定し、列見出し付きTSVとしてコピーできます。コピー後に表計算ソフトへ貼る場合も、入力条件、確認日、仮定行の有無を一緒に保存してください。結果は日常の読み替えや資料整理の確認補助であり、戸籍、登記、契約、法的期限、公文書の正式表記を確定するものではありません。
• 公的一次資料の確認先（scheme-less表記）は www.ndl.go.jp/koyomi/chapter1/s2.html 、www.ndl.go.jp/koyomi/chapter1/s3.html 、www.archives.go.jp/ayumi/kobetsu/m45_1912_01.html 、www.digital.archives.go.jp/file/2515429 、laws.e-gov.go.jp/law/354AC0000000043 、laws.e-gov.go.jp/law/364CO0000000001 、laws.e-gov.go.jp/law/431CO0000000143 、www.digital.archives.go.jp/file/154407.html です。改暦、改元日、閏年規則、確認日は2026年7月17日に照合しました。
• 本ツールは明治6年（1873年）1月1日以後の正規グレゴリオ暦と、調査済みの近現代元号境界を使う確認補助です。旧暦・歴史元号は対象外です。2026年7月17日より後の令和日付は、同日時点の令和が継続する場合の仮定換算であり、将来の元号を確定しません。契約、登記、戸籍、法的期限では原資料と所管機関も確認してください。

よくある質問