2回連続の割引率と支払額を税抜・税込基準で計算

使い方

1. 割引前価格が加算前か加算後かを選び、比較元の金額と利用する加算率を入力します。税率として使う場合も対象区分は自分で確認します。
2. 1回目と2回目の割引を0〜10割で入力し、円未満を切り捨て・四捨五入・切り上げのどれで扱うか選びます。
3. 合計割引率、各段階の価格、値引額、加算前相当額、加算額、加算後相当額を読み、店頭条件と同じ基準か照合します。

計算式・考え方

残価率f=(1-d1÷10)×(1-d2÷10)、2回後価格A_d=q(A×f)、合計割引率=(1-f)×100です。加算前入力ならnet=A_d、charge=q(net×r÷100)、gross=net+charge。加算後入力ならgross=A_d、charge=q(gross×r÷(100+r))、net=gross-chargeです。qは選択した丸めです。

注意事項

• 連続割引では、割引率を足すのではなく残った価格割合を掛け合わせます。2割引の後に1割引なら、最初に80%が残り、その80%のうち90%が残るので0.8×0.9=0.72、合計は28%引きです。20%+10%=30%引きと考えると、10,000円で200円の差が出ます。このページは2段階の順序を式として見える形にします。
• 「何割引」は1割=10%として入力します。2.5割なら25%引き、0.5割なら5%引きです。割引欄を百分率欄と取り違え、20と入力すると上限10を超えてエラーになります。10割は残価率0なので、2回目の割引や加算率が何であっても割引後基準価格は0円です。負の割引、10割超、空欄を値上げや推測値として扱いません。
• 1回目後価格と2回目後価格は、どちらも元の基準価格へそれぞれの残価率を掛けて選択規則で円へ丸めます。表示した1回目後価格へさらに2回目を掛け直す逐次丸めではないため、端数がある例では1円差が生じることがあります。合計割引率との対応を保つための仕様であり、店舗が各段階でレジ丸めする場合は店舗方式を優先してください。
• 加算前を選ぶと、2回割引後の金額を税抜相当のnetとみなし、入力率を掛けて加算額を丸めます。たとえば10,000円、2割引、1割引、加算率10%、四捨五入なら、netは7,200円、加算額720円、加算後は7,920円です。この10%は編集可能な例で、現在の適用税率だとページが宣言しているわけではありません。
• 加算後を選ぶ場合は、割引後のgrossから内包額をgross×r÷(100+r)で一度だけ求めて丸め、差額をnetにします。netとchargeを別々に逆算して丸めないため、常にnet+charge=grossです。入力価格が本当に税込か、非課税部分や複数率が混ざっていないかは自動判定しないので、一つの率で説明できる金額だけに使います。
• 値引額は割引前の入力基準価格Aと、2回後の同じ基準価格A_dとの差です。加算前価格を入れた場合の値引額と、最終支払額を比較した差は別物です。加算後価格を入れた場合も同様に、比較する両価格が税込相当か税抜相当かを揃えます。基準が混在すると割引効果と加算分の変化が一つの差額へ混ざり、広告や家計の比較を誤ります。
• 円未満の切り捨てはfloor、四捨五入は正の値でfloor(x+0.5)、切り上げはceilです。丸めは1回目表示、2回目価格、加算額または内包額の各定義箇所で行います。同じ割引率でも元価格に端数がある場合は規則によって1円ずつ変わり得ます。利用規約やレシートに端数処理が書かれているときは、その記載に合わせて選択してください。
• この計算は比較元価格が適切であることを証明しません。通常価格、過去価格、メーカー希望小売価格など、割引前として表示できる価格には算術以外の表示ルールがあります。消費者庁の二重価格表示に関する情報は、その根拠の確認が別問題であることを示します。本ページは入力済み価格の掛け算だけを行い、表示の適法性を判定しません。
• クーポンが割引前価格へ適用されるのか、セール後価格へ適用されるのか、送料や手数料が割引対象かによって実額は変わります。固定額引き、ポイント還元、購入数条件、上限額、会員限定、複数商品の按分はこの2率モデルへ含めません。条件が異なるときは、対象価格を整理してから二つの割合だけを入力し、含めなかった条件をメモに残してください。
• 家計比較では、候補Aと候補Bで入力価格の基準と加算率、丸め規則を揃えることが重要です。一方だけ送料無料やポイント還元を加えると、連続割引率の比較ではなくなります。結果カードは合計割引率だけでなく、実際に減った基準額と最終相当額を並べるため、高い割引率の表示だけに引っ張られず、同じ範囲の金額で比較できます。
• 割引表示の注意範囲は2026年7月16日に消費者庁『二重価格表示』で確認しました。税込・税抜の内包額式と端数の考え方は国税庁No.6371『端数計算』を参照しました。本文の転載ではなく、算術と表示・制度判断を分離するための確認です。
• 金額は0〜1兆円、加算率は0〜100%、各割引は0〜10割に制限します。大きすぎる値、非有限値、未選択状態を近い値へ補正せずエラーにすることで、意図しない桁や単位のまま支払額を表示する事故を抑えます。エラー修正後は全出力を再計算し、直前の正常結果を新しい入力の結果であるかのように残しません。
• このページは一つの商品または同じ条件の合計額に対する連続割合計算です。複数税率の商品群、商品別に異なるクーポン、請求書単位の端数計算には向きません。率別に集計済み税抜額を扱う場合は複数税率ページ、税抜と税込の3率比較だけなら消費税比較ページを使い、目的ごとに入力構造を分けると丸め場所を追跡しやすくなります。
• 安全性とプライバシーのため、入力した数値と計算結果は利用者のブラウザ内だけで処理します。外部API、外部CDN、fetch、XMLHttpRequest、WebSocketへ送信せず、サーバー側で金額を保存しません。evalやnew Functionで入力文字列を実行することもありません。氏名、住所、契約番号、勤務先名など計算に不要な個人情報は入力しないでください。
• このページは入力済み条件を算術へ当てはめる検算補助です。結果の正確さは入力値、金額の基準、率、丸めの場所と方法に左右されます。法令、税務、契約、給与明細、広告表示への適合を自動では判定しません。結果が実際の請求額、申告額、受取額、契約配分になることを保証せず、重要な判断では原資料と担当窓口、税理士など適切な専門家の確認を優先してください。
• 入力価格へ2回の割引と入力加算率を算術適用する試算です。現行税率、課税対象、二重価格表示の適法性、店頭での支払額を判定・保証しません。

よくある質問