和暦から西暦変換（年月日）｜明治6年以後・改元日検証

1873年以後の元号・元号年・月・日を西暦へ変換し、その日が選択元号の有効期間内に実在するかを改元日単位で検証します。

入力

元号

明治・大正・昭和・平成・令和から選びます。歴史元号は対象外です。

元号年

元年は1と入力します。選択元号の有効期間は日単位で再検証します。

月

1〜12の整数を入力します。存在しない月は翌年へ繰り越しません。

日

各月に実在する日を入力します。2月29日や月末は閏年規則を含めて検証します。

使い方

明治・大正・昭和・平成・令和から元号を選びます。
元号年を整数で入力します。元年は1と入力し、月と日も指定します。
計算後、西暦年月日、曜日、選択元号との一致、確認状態を確認します。

計算式・考え方

西暦年＝元号年＋元号offsetで候補年を作り、実在日を検証した後、選択元号の開始日≦JDN≦終了日と双方向round-tripを満たす場合だけ返します。

注意事項

明治6年以後の近現代版で、旧暦・閏月・歴史元号は対象外です。選択元号に属さない日や存在しない日を別元号・翌月へ自動補正しません。2026年7月17日より後の令和日は継続する場合の仮定換算です。
このページは元号、元号年、月、日を入力し、その組み合わせが選択した元号の有効期間に実在する場合だけ西暦へ変換します。明治・大正・昭和・平成・令和の5元号を対象とし、結果には西暦年月日、曜日、正規化せず同じ元号の和暦年月日、元号年の数値、確認状態を表示します。元年は入力欄へ1と入れ、結果表示では「元年」と読み替えます。
和暦から西暦への変換は、元号年へoffsetを足すだけでは不十分です。大正元年に1911を足すと1912年になりますが、大正元年7月29日は存在せず、その日はまだ明治45年です。同じ問題は昭和元年12月24日、平成元年1月7日、令和元年4月30日にも起こります。本ツールは算出した西暦日を選択元号の開始日・終了日と再照合し、区間外なら別元号へ置き換えずエラーにします。
元号の最初の年と最後の年は、多くの場合1年全体ではありません。大正元年は1912年7月30日から12月31日まで、昭和64年は1989年1月1日から1月7日まで、平成31年は2019年1月1日から4月30日までです。「昭和64年1月8日」は数式上1989年になっても昭和の区間外であり、「平成31年5月1日」は令和元年の開始日なので無効です。この部分期間を日単位で検証することが、年表だけの変換との違いです。
月日も正規グレゴリオ暦として検証します。明治33年は西暦1900年に対応しますが、1900年は100で割り切れ400では割り切れないため平年で、明治33年2月29日は存在しません。令和7年2月29日、令和6年4月31日、13月なども翌月や翌年へ繰り越しません。入力した表記と異なる日付を黙って返さず、利用者が元の資料を見直せるようにfail closedで停止します。
明治6年より前を受け付けないのは、明治が6年に始まったからではありません。明治5年までの日本の日付は太陰太陽暦で、西暦と同じ月日として扱えないためです。1873年1月1日からグレゴリオ暦が施行されたことを安全な下限とし、明治5年12月31日のような入力を単純offsetで西暦へ近似しません。旧暦、閏月、改元年の二元号併記、南北朝の元号は別の歴史暦datasetが必要です。
将来の令和日については、2026年7月17日時点で令和が継続する場合という条件付きで西暦へ換算します。確認日より後の結果には仮定状態を明示し、端末の現在日を使って自動的に確認済みへ昇格させません。将来改元があったときは、元号境界の公的一次資料、dataset、hash、本文、テストを再監査するまで新しい元号を選択肢へ追加しません。この固定方式により、同じページ版と入力からは常に同じ結果が得られます。
変換後は西暦から和暦へもう一度戻し、入力した元号IDと元号年が完全に一致することを内部で確認します。たとえば平成元年1月8日は1989年1月8日となり、再変換して平成元年へ戻ります。選択元号が違う場合や日付が区間外の場合はround-tripが成立しません。曜日も整数の通日から求めるため、OSの地域設定、タイムゾーン、夏時間、外部APIの応答に左右されません。
この変換は日常の読み替え、資料整理、入力前チェックに便利ですが、戸籍の日付、登記事項、契約書、法的期限、歴史資料の正式解釈を確定しません。資料に旧字、旧暦、公布日と施行日の違い、慣用的な元号表記が含まれる場合は、原本と所管機関の案内を優先してください。結果に固定dataset識別子と確認日を表示するので、後日照合するときはその版情報も記録できます。
公的一次資料の確認先（scheme-less表記）は www.ndl.go.jp/koyomi/chapter1/s2.html 、www.ndl.go.jp/koyomi/chapter1/s3.html 、www.archives.go.jp/ayumi/kobetsu/m45_1912_01.html 、www.digital.archives.go.jp/file/2515429 、laws.e-gov.go.jp/law/354AC0000000043 、laws.e-gov.go.jp/law/364CO0000000001 、laws.e-gov.go.jp/law/431CO0000000143 、www.digital.archives.go.jp/file/154407.html です。境界・閏年規則・確認日は2026年7月17日に照合しました。
本ツールは明治6年1月1日以後の正規グレゴリオ暦と監査済みの近現代元号境界を使う確認補助です。旧暦・歴史元号は対象外です。2026年7月17日より後は現行元号が継続する場合の仮定で、将来の元号を確定しません。契約、登記、戸籍、法的期限では原資料・所管機関も確認してください。

よくある質問

元年は何と入力しますか？

数値の1を入力します。結果の和暦表示では「元年」と表示します。

昭和64年1月8日は変換できますか？

できません。その日は平成元年1月8日で、選択した昭和の有効期間外です。

平成31年5月1日は2019年になりますか？

西暦年だけは2019年でも、その日は令和元年です。別元号へ補正せずエラーにします。

旧暦や閏月を入力できますか？

できません。明治6年以後の正規グレゴリオ暦日だけに対応します。

未来の令和日を公的書類に使えますか？

将来日は令和継続の仮定です。正式用途では最新の元号情報と所管機関を確認してください。

入力値と計算結果はclient-onlyでブラウザ内だけで処理します。外部API、現在時刻、Cookie、localStorage、ファイル送信、サーバー保存を使いません。固定datasetはページに同梱され、実行中に新しい元号情報を取得しません。