P波とS波の到着差から震源距離を概算

使い方

1. 教材または記録から読んだP波とS波の到着時刻差を一次資料、計測記録、公式記録のいずれかで確認して入力します。
2. 教材・地域モデルで指定された大森係数を同じ対象条件と単位で入力し、表示された係数の意味も確認します。
3. 「計算する」を押し、単一観測点からの概算震源距離を式の適用範囲と一緒に読み取ります。
4. 既知例を再計算し、重要な用途では公式資料または資格を持つ専門家の方法で別途照合します。

計算式・考え方

概算震源距離d(km)=大森係数k(km/秒)×P−S時間t(秒)。気象庁の教育的な目安ではk=8で、5秒なら約40kmです。

注意事項

• P−S時間による概算震源距離は、同一観測点でのP波とS波の到着差を距離へ比例換算する大森公式の簡易形です。このページは入力値と明示した係数だけを使う単一モデルです。名称や動物種、施設名から未入力の条件を推測せず、利用者が確認した同じ対象・同じ期間・同じ単位の値をそろえて計算します。
• 式の組み立ては、一様なP波・S波速度差を係数kへまとめ、読み取ったS到着時刻からP到着時刻を引いて掛けます。内部では途中結果を表示桁へ丸めず、すべての出力を計算した後に画面上の桁だけを整えます。手計算で照合するときも、分子と分母、指数、平方根、換算係数の順序を変えないでください。
• 入力契約は、P−S時間は0以上、大森係数は正とし、揺れ全体の長さをP−S時間として入力しません。0を許す回数と、0では定義できない時間・体重・係数・水深・重力加速度を分けています。欄の上限は誤入力を早く発見するための技術的境界であり、その範囲全体に現実的な意味があることを保証しません。
• 主要な仮定は、地震波速度構造を単一係数で近似でき、P波とS波の到着を正しく読み取れることです。仮定が外れる場合は入力桁を増やしても結果は改善しません。対象に合う規則、測定・観測データ、専門家の評価など、欠けている要因を扱える方法へ切り替えてください。
• 結果の読み方は、5秒・係数8なら約40kmで、地表の震央距離や方位、震源深さを単独では決められません。計算値は条件付きの比較・学習値で、測定値、診断、処方、公式記録、到達予報、安全保証ではありません。結果を記録する場合は、採用した入力、係数、単位、確認日、モデル名も一緒に残してください。
• 境界と無効値は、P−S時間0は比例式上0ですが現実の読み取り限界があり、係数0は物理的に無効です。境界の近くでは小さな入力差が表示値へ目立って現れることがあります。入力エラーを無理に0へ置き換えず、元資料へ戻って値と単位を確認し、別条件の値を混ぜていないか点検してください。
• 式・定義の照合先は、気象庁『平成10年8月地震・火山月報（防災編）』のP−S時間8倍による概算説明です。2026年7月13日に数式、単位、適用範囲を確認しました。資料中の代表値は固定された真値とは限らないため、変更可能性がある係数は入力として表示し、採用理由をヘルプと本文に残しています。
• リスク区分はR3です。地震時の行動を誤らせる危険が高いため台帳どおりR3とし、防災判断を禁止します。この計算だけを根拠に重要な判断を確定しないでください。対象分野の正式な情報、実測・観測結果、資格を持つ専門家や所管機関の判断を優先します。
• このページが扱わない範囲は、震央方位、震源深さ、三点測量、三次元速度構造、緊急地震速報の解析は含みません。ここに列挙した対象外条件や資料ごとの定義差、測定・観測誤差を自動補正しません。複数条件を比較するときは、対象以外の入力を固定して一つずつ変えてください。
• 表示精度については、到着時刻の読取誤差と地域速度構造が支配的で、小数km表示は位置精度を意味しません。IEEE 754倍精度の内部計算は手計算の照合には十分ですが、表示桁数が資料や測定の不確かさを小さくするわけではありません。最終報告の有効数字は最も粗い入力と用途の規則に合わせてください。
• 教育用の概算式です。緊急地震速報、震源決定、避難開始・終了、建物安全判断には絶対に使用せず、気象庁等の公式情報に従ってください。

よくある質問